考えないマネー、再び
provence
つみたて投資などのパッシブ投資、いわゆる「考えないマネー」が、マグニフィセント・セブン（米国株式市場を牽引する大手テクノロジー企業。Google、Apple、Meta Platforms（旧Facebook）、Amazon、Microsoft、Tesla、NVIDIAの7社を指す）など特定の銘柄群への一極集中、市場の歪みなど、近年特異な動きを生み出してきました。
特にコロナ以降にマーケットの行き過ぎた動き、一部の銘柄に適正なバリュエーションを超えてさらに勢いをつけて上昇を続ける傾向が見られるようになったのは、この「考えないマネー」の高まりによるところが大きいでしょう。
パッシブ投資では、自動的に時価総額の上位の銘柄を買い付けていきます。よって、ますますそれらに資金が集中していくことになります。
2021年に私がこの「考えないマネー」についてブログを書いたとき、これらのパッシブマネーが世界の時価総額に占める割合は四分の一から三分の一と報じられていました。
今年7月26日付の日本経済新聞の記事によると、この数字が3年後の今では過半数を超えるまでになっているとのこと。
パッシブマネー、つまり「考えないマネー」がマーケットの主な担い手になる日も、そう遠くはないのかもしれません。
日本の新NISAや米国の401kなど、つみたて投資の人気がいま世界的に高まっています。
つまり、私たちはこれから一層、この「一極集中相場」に慣れていかないといけないのかもしれません。
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